外国語の授業改善について考える

1 ：実習生さん：2011/12/05(月) 22:55:21.03 ID:1SH+tDE2.net

中高の英語あるいは他の外国語の先生方、どんな授業をしているか
一緒に話し合いましょう。

私は国語ですが、英語とフランス語の教員免許もあります。いずれは
フランス語を教えたいと思うので、いろいろ学ばせていただければと
思います。

201 ：実習生さん：2015/05/09(土) 17:51:05.92 ID:na1qg8Z+.net

公立学校をすべて潰し、クズどもを一掃しよう！！
クズどもから教育されることは何もない！！
公立学校教育をすべて廃止しクズどもを皆殺しにすべきだ！！
今の日本の教育システムをブッ潰し効率の良い学校へつくり変えよう！！
税金の無駄使い公務員をブッ殺せ！！教育を隠れミノにするな！！
悪徳公務員はさっさと死ね！！偽善教育のバカ公務員をブッ殺そう！！

202 ：実習生さん：2015/05/10(日) 21:18:39.14 ID:98hG4WW8.net

もっと金をかけないとまともな教師は集まらないと思うよ

203 ：実習生さん：2015/06/06(土) 07:33:08.19 ID:v0EczMs9.net

【政治】「英語特区」創設を提言　クールジャパン有識者会議
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1409051929/

日本文化を海外に発信するクールジャパン戦略を話し合う政府の有識者会議は２６日、
公用語を英語とする「英語特区」創設などを盛り込んだ提言をまとめ、稲田朋美担当相に提出した。
政府は２０２０年東京五輪・パラリンピックに向け、文化発信に関する施策に反映させる考えだ。

特区は、海外への情報発信に必要なコミュニケーション力を強化するのが狙いで、
特区内の企業は、社内共通語を英語にするなど一定の条件を満たせば、税制面での優遇が得られる。

提言には、テレビ局に英語の副音声や字幕対応を促すための助成金制度導入も明記した。
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140826/fnc14082619550012-n1.htm

204 ：実習生さん：2015/06/24(水) 09:27:30.79 ID:jtrM3Qt/.net

【教育】全公立小学校に英語指導助手配置、5年間で2万人に [9/22]
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1411394592/

　小学校の英語教育を強化するため、文部科学、総務、外務３省は、
学校で英語指導などにあたる外国語指導助手（ＡＬＴ）を来年度から５年間で、
国の事業だけで約２３００人増員し、６４００人以上とする方針を決めた。

　自治体が独自に採用しているＡＬＴなどと合わせ、
２０１９年度までに総数を現在の１・５倍の２万人に拡充し、
すべての公立小学校に配置できる体制を目指す。

読売新聞　2014年09月22日 17時27分
http://www.yomiuri.co.jp/national/20140922-OYT1T50057.html

205 ：実習生さん：2015/07/05(日) 04:45:08.89 ID:6CZ9qmXP.net

【社会】 英語教育:小学5年から正式教科に…18年度部分的実施へ [毎日新聞]
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1411793266/

　英語教育の改善策について検討している文部科学省の有識者会議は26日、報告書をまとめた。
「アジアトップクラスの英語力育成」を目指し、小学5年生から英語を正式な教科として教えることや大学の
入学試験でTOEFL（トーフル）などの外部試験を積極的に活用することを盛り込んだ。
同省は報告書を受け、文科相の諮問機関「中央教育審議会」（中教審）に近く諮問される次期学習指導要領の改定論議の中で、
小学校英語の授業時間数など具体化を検討。2018年度からの部分的実施を目指す。

　報告書は（1）教育目標・内容の改善（2）指導と評価の改善（3）入試などの改善（4）教材の充実（5）指導体制の充実??を改革の柱に掲げた。

　教育目標・内容については、現在小学5年生で始めている教科外の「外国語活動」を小学3年生から始めるよう提言。
小学5年生からは英語を正式教科として導入する。
教科の目標例として「初歩的な英語を聞いて話し手の意向を理解できるようにする」「アルファベットを書くことに慣れ親しむ」などを挙げた。

　授業は、小学3、4年生では主に学級担任がALT（Assistant Language Teacher＝外国語指導助手）と2人で指導し、
5、6年生では高い英語力を持った学級担任が単独で指導する方法を示した。
さらに、国が養成中の「英語教育推進リーダー」教員の指導の下、各市区町村で教員研修を実施して、指導体制を強化することが必要とした。

　小学校英語の成績評価は「記述式や数値など適切な方法を検討する」とし、今後の課題とした。
また、小中高校いずれも学力テストの点数だけに基づいた評価ではなく「英語を使って何ができるようになったか」
といった観点からの評価への改善を求めた。

毎日新聞　2014年09月26日　22時13分（最終更新　09月27日　07時03分）
http://mainichi.jp/select/news/20140927k0000m040137000c.html

206 ：実習生さん：2015/08/02(日) 05:07:18.10 ID:QWorf1uV.net

【教育】小３から英語授業、高校では英語で討論レベルめざす　文科相、指導要領改訂を諮問
http://　daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1416457224/

小中高校の学習内容を定めている学習指導要領の全面改訂について、下村博文文部科学相は20日、
中央教育審議会（中教審）に諮問した。国際的な人材育成に向け、小学３年から英語教育を始め、
高校では英語で討論できるレベルを目指す。
高校の日本史の必修化や規範意識を学ぶ新科目の創設も議論する。
中教審は2016年度中に改訂内容を答申する見通し。

文部科学省は答申を受けて指導要領を改訂する。教科書の製作や検定を経て、
新しい指導要領は小学校で20年度、中学校で21年度、高校で22年度以降に実施される。

諮問では、現在は教科外の活動として小学５年から導入されている「外国語活動」を
小学３年からに前倒しし、５、６年は正式教科に英語を加えることについて検討を求めた。

中学校では英語の授業は基本的に英語で実施。
高校では英語で「発表、討論、交渉などを行う能力を高めること」を目標とする考えも示した。

英語教育以外の改訂では、高校の地理歴史のあり方を見直す。
自国への理解を深めるため、現在は選択科目となっている日本史の必修化の検討を求めた。
国民投票の投票権年齢が18歳以上となることを踏まえ、
社会的な規範意識を身に付ける高校の新科目の創設についても審議する。（以下省略）
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG20H2K_Q4A121C1CR0000/

207 ：実習生さん：2015/12/18(金) 23:36:59.93 ID:ukb6d859.net

人数減らせ
40人で語学やってるのは学校だけ

208 ：実習生さん：2015/12/26(土) 10:00:46.73 ID:0MndwHmS.net

>>207
それに尽きる。

209 ：実習生さん：2016/04/26(火) 06:17:01.17 ID:NaLNsMkp.net

英検２級の外国語推進教師ｗｗｗ

210 ：実習生さん：2016/12/23(金) 00:46:30.91 ID:U6M4Tu4b.net

【教育】日本の英語力低下傾向に　国別英語能力指数では35位に下落
daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1480602266/

　留学・語学教育事業を展開するイー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン（EF）の発表した「国別英語能力指数 EF EPI 2016」から、
日本の英語力の低下傾向が明らかになった。
同法人の母胎となるイー・エフ・エデュケーション・ファーストでは11年より世界最大の国別英語能力指数レポートを発表しており、今回で6回目となる。

　同レポートによれば英語能力指数がもっとも高かったのはオランダで72.16ポイント。
2位はデンマーク（71.15ポイント）、3位はスウェーデン（70.81ポイント）、4位はノルウェー（68.54ポイント）、
5位はフィンランド（66.61ポイント）と、北ヨーロッパが上位に集中している。
アジア諸国ではシンガポールが63.52ポイントで6位にランクインしている。
シンガポールは昨年から大きくスコアを伸ばしており、アジアのなかでは初めて上位グループに入る快挙となる。
アジアでの2位はマレーシア（60.70ポイント/全体12位）、3位はフィリピン（60.33ポイント/全体13位）となった。
また、香港（54.29ポイント/全体30位）や中国（50.94ポイント/全体39位）、タイ（47.21ポイント/全体56位）も前回から大きくスコアを伸ばしている。

　一方、日本の成績は51.69ポイントで35位となり、昨年の30位から5位のランクダウン。
調査開始からの6年間で英語能力は低下している結果となった。
http://www.excite.co.jp/News/column_g/20161201/Economic_68781.html