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日本と中国を、どのようにして戦争に突入させるか

1 :南混団副司令 空将補 渡邊博史:2016/04/30(土) 14:45:18.63 0.net
2005年10月25日、26日、AEI・アメリカン・エンタープライズ・インスティテュートが主催して、
日本の国会議事堂裏のホテル、キャピトル東急で、
「政策研究集会」が開かれた。テーマは、
「日本と中国を、どのようにして戦争に突入させるか、そのプラン作り」
である。
 テーマは「有事、戦争に、どう対処するか」では無く、
「中国と日本を、どのようにして戦争に持って行くか」である。
 以上は裏付けが取れた正確な情報である。
「ジャーナリスト 上杉隆さんのブログ」 に全員の名簿が掲載されています。

2 :南混団副司令 空将補 渡邊博史:2016/04/30(土) 14:45:51.03 0.net
驚愕のリストです。
10月25日(火)
クリストファー・デミューズ(AEI理事長)
ジョセフ・R・ドノバンJr.(在日米国大使館首席公使)
前原誠司(民主党代表)
リチャード・ローレス(米国防副次官)
長島昭久(民主党「次の内閣」防衛庁長官)
アーロン・フリードバーグ(米プリンストン大学教授)
ダニエル・プレッツカ(元米上院外交委員会近東南アジア担当上級専門スタッフ/AEI外交防衛政策研究副部長)
額賀福志郎(元防衛庁長官)
石破茂(元防衛庁長官)
鶴岡公二(外務省総合政策局審議官)
ジョン・ヒル(米国防次官補室部長)
ダン・ブルーメンソール(元米国防総省・国際安全保障オフィス上級部長/AEI研究員)
ティモシー・ラーセン(在日米軍副司令官/少将)
金田秀昭(三菱総合研究所主任研顧問)
リチャード・ウィアー(米大統領国家安全保障会議統合参謀本部/中佐)
山口昇(防衛研究所副所長/陸上自衛隊陸将)
トーマス・ドネリー(米議会・日中安全保障検討委員会委員/AEI研究員)
安倍晋三(自民党幹事長代理)
10月26日(水)
トーケル・パターソン(元米大統領特別顧問/元国家安全保障会議アジア担当上級部長)
リチャード・J・サミュエルス(マサチューセッツ工科大学《MIT》国際研究センター所長)
佐藤達夫(三菱商事執行役員宇宙航空本部長)
ニコラス・エーベスタット(米国立アジア研究所顧問/AEI政治経済部門議長)
阿川尚之(慶応大学総合政策学部教授)
ケント・カルダー(ジョンズ・ホプキンス大学東アジア研究所/朝鮮半島研究所所長)
久間章生(元防衛庁長官)
必読!『昭和史からの警告〜戦争への道を阻め』 -船井幸雄&副島隆彦- ビジネス社
安倍晋三の行為は、外患誘致罪が成立する!

3 :名無しさん:2016/05/14(土) 08:53:30.36 0.net
年々増加する投資信託のトラブル−元本割れなどのリスクを再確認し、トラブルの未然・拡大防止を− 独立行政法人 国民生活センター
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20120726_1.html

国民生活センターでは2009年1月にいわゆる「ノックイン型投資信託」に関する注意喚起を行った。

ローリスクと勧誘されたが、想定外に大きく元本割れする可能性が生じた「ノックイン型投資信託」
独立行政法人 国民生活センター 2009年1月8日:公表
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20090108_3.html

しかし、全国の消費生活センターに寄せられる投資信託に関する相談はそれ以降も増加傾向にあり、2011年度は1,700件を超えている。
相談内容としては、「契約・解約」や「販売方法」に関するものが多く、中でも元本保証がないことなどについての説明不足や解約に関する相談が目立っている。
また、契約当事者は60歳以上の高齢者が多く、契約金額の平均が1,000万円を超えていることも投資信託に関する相談の特徴である。

他方、2012年2月には投資信託に関する監督指針の改正が金融庁により行われており、今後は消費者トラブルの増加傾向に歯止めがかかることも期待されるが、
投資信託の市場規模は非常に大きく、消費者トラブルの件数自体も非常に多いのが現状である。
そこで、更なる消費者トラブルの未然・拡大防止のため、全国に寄せられる相談情報の傾向分析を行い、消費者への注意喚起のために情報提供を行う。

4 :名無しさん:2017/11/06(月) 04:27:53.77 ID:3FP3eahnl
【国際】ついに、中国が尖閣強奪を本格化させる軍事的な動き!
沖縄本島より尖閣諸島に100キロも近い、南キ列島に新軍事基地を建設
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1421023721/

5 :エラ通信:2019/02/26(火) 22:53:25.67 ID:DDg0BiMyS
【辺野古】市議4人、海保激励で訪れる
→反対派100人が取り囲み「暴力はやめろ」と言いながら足を蹴りつけ
「もう夜道は歩けない」「家族がどんな目に合うかわからないぞ」と脅迫

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自称・平和主義者とやらが、どれ程、恥知らずな偽善者か分かるだろうwww

6 :名無しさん:2019/05/15(水) 08:18:25.07 ID:1j25QPHPK
在日の犯罪率は日本人より高い。
その事が治安維持に影響を与え、警察官の増員をしなくてはならなくなった。
公務員の給料は高い。

この治安維持費によって日本経済は確実に在日によって圧迫されている。

在日をまず倒せば、日本は平和になり、経済発展し、経済的に豊かになり、中国と競争する必要すらなくなる。

7 :森山力貴也:2019/05/16(木) 20:33:17.75 ID:hwOyWe1Vy
https://www.youtube.com/watch?v=uyd-kb7Ok9s

8 :名無しさん:2019/05/21(火) 05:18:27.24 ID:lYWC21UXW
http://pizza658.diary.to/

9 :名無しさん:2019/06/09(日) 21:33:57.67 ID:I/BpPH/tw
在日が北長繊維核ミサイル製造の資金を送金してるからな。
それを止めるのが第一!!!!

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