国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は７月３１日、マレーシアのクアラルンプールで総会を開き、２０２２年冬季五輪開催地に中国・北京を選んだ。
０８年に夏季五輪が行われた北京は、史上初の夏冬両五輪の開催地となった。
かねて雪不足や大気汚染を懸念されてきたが、財政面などが評価されアルマトイ（カザフスタン）を４票差で破った。
今後は国家を挙げて準備を進めていくことになる。そうしたなか、大きな“とばっちり”を受けるのは日本となりそうだ。
中国メディア関係者はこんな見通しを語る。
「北京に冬季五輪が決まったことで、冬の競技以外の五輪種目も盛り上がっていくのではないか。
来年のリオ五輪もより力を入れて、メダルを取りにいくことになるだろう」。
つまり中国がより高い壁となって立ちはだかることになり、日本の各競技の躍進が阻害されるというのだ。
リオ五輪アジア最終予選を来年に控えるサッカーを例に挙げると、切実な問題となる。
アジアの出場枠は男子が「３」で女子が「２」となっているが、男女ともオーストラリア、韓国、北朝鮮など強力なライバル国が多い。
北京冬季五輪決定で中国がさらなる国家的な士気の高まりで力を発揮してくる状況になれば、日本がリオ五輪に出場する確率は下がっていく。
また、五輪開催はこれで冬季の１８年韓国・平昌、夏季の２０年東京と３大会連続で東アジアでの開催となる。
地域バランスを欠いており、２６年冬季五輪の札幌招致には大きな影響がありそうだ。
秋元克広市長（５９）は「地形や気候の制約により大会を開催できる都市は限られている。２６年大会の札幌招致の可能性はある」とコメントを発表したが、
早くも欧州のＩＯＣ委員からは「厳しい現状は確か。２６年五輪をステップに、３０年五輪を見据えて挑戦することが重要だろう」との声が出ている。
スポーツの世界でも中国の日本への“脅威”は高まる一方だ。
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