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障害者スポーツ、区や都が応援 指導員の養成講習会
2020年の東京五輪・パラリンピックを見据え、東京都内の自治体が障害者スポーツの振興に力を入れている。北区は障害者スポーツの指導員を養成。文京区や品川区は視覚障害者が
プレーするブラインドサッカーを小中学校の授業に取り入れ、競技への理解を深めてもらう。都も16年度に障害者スポーツ振興基金を創設し、競技の普及を後押しする考えだ。
北区は17年２月をメドに、指導員の養成講習会を開く。座学と実技を通じ、競技の指導法を教える。20年のパラリンピックに向け、その後も継続開催を検討する。江東区も今夏から指導員を養成し、障害者スポーツイベントを増やす計画だ。
文京区は16年度から、小中学校の体育にブラインドサッカーを採用する。プレーヤーが目隠しすることで、競技を体感してもらう。日本ブラインドサッカー協会と連携し、区内で体験会も開く予定だ。
20年のパラリンピックでブラインドサッカーの会場になる予定の品川区は16年度から、小中学校に選手を招いた特別授業を実施する。障害者スポーツを説明する独自教材も作成し、全児童・生徒に配布する。
日野市は社会福祉法人と協力し、15年度に障害者スポーツ教室を10回ほど開いた。16年度は実施回数を２倍に増やす計画だ。
東京都は昨年９月、パラリンピック競技の体験イベント「チャレスポ！ＴＯＫＹＯ」を東京国際フォーラムで開催。約１万人が参加し、車椅子バドミン
トンや車椅子バスケットボールなどの選手が実演した。16年度は競技の普及啓発や施設整備の財源を確保するため、200億円の「障害者スポーツ振興基金」を創設する方針だ。
老朽化が進んだ北区と国立市にある障害者スポーツセンターは19年度までに改修が完了する。家族で利用できる更衣室などを完備する。都は「障害があってもスポーツ施設を利用できるようにし、パラリンピックのレガシー（遺産）につなげる」（舛添要一知事）考えだ。