日本トップリーグ連携機構 団体球技の活性化を目指す日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長（７９）は２６日、都内で会見し、
小池百合子都知事（６４）率いる都政改革本部が、２０２０年東京五輪パラリンピックのバレーボール会場となる「有明アリーナ」（江東区）の建設計画の見直しを検討していることに異議を唱えた。
川淵氏は「新しいアリーナを造ることが絶対に必要」と強調。
会見には日本バレーボール協会の木村憲治会長（７１）ら１２団体のトップも出席し、見直し案の撤回を求めた。
こうした動きに小池氏は２６日、横浜市内で行われた「九都県市首脳会議」に出席。
川淵氏の意見について「当然だと思います。経緯からすれば、引き続き同様にやってくれとおっしゃるのは当たり前」とサラリとかわしながらも、
「けれども、今がラストチャンス。納税者に対して十分納得のいくものになるかどうかを、東京都として最終的にチェックしていくということ」と厳しい表情で述べた。
各競技団体のトップから“集中砲火”を浴び、四面楚歌（しめんそか）状態の小池氏。
一点突破は困難で、代替地開催を断念する公算も大きくなっている。
それだけに、日本トップリーグ連携機構側との今後の交渉について「ご理解いただくことはご理解いただいて、
それでもムリなものはムリということ。
両方がリアルな判断をする必要があろうかと思います」と述べ、折衷案を模索する必要性を示した。
スポーツ報知 10月27日(木)6時8分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161027-00000030-sph-soci
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