世論調査を行うマスコミが悲鳴「若い男性を1人捕まえるのに平均350回の電話が必要」 [136561979]

http://img.5ch.net/ico/nida.gif
https://www.gqjapan.jp/culture/column/20171025/truth-about-the-polls

そもそも多くの先進国では、電話（あるいは面接）による世論調査への回答率が激減している。
アメリカでは1980年には72％の人が調査に応じていたが、今や8％かそれ以下しか返答がない。
「イギリスでは3％の回答率しかないそうです」とストークス氏。
しかも、人種や年齢などの属性によって、回答率にも大きな差がある。
別の米データ分析企業によれば、ヒスパニック系の若い男性1人の回答をもらうために、何と平均350回も電話をかけなければならないというのだ。
これに対し、年配の白人女性なら、17回弱のコールで1人は答えてくれるという。
21倍もの回答率の差があるわけで、当然、統計の歪み（バイアス）を補正することが必要になる。

それぞれの回答者が代表する有権者層が、どのくらい投票に足を運ぶのかなども勘案しながら、世論調査の結果は補正され、選挙予測が出される。
しかし、そうした補正こそが逆に間違いを拡大することもあるので厄介だ。
昨年のイギリスでは、離脱投票の予測を行った主要8社中7社が、終盤で補正のために方法論に変更を加えたことが裏目に出た。
「有権者の正確な縮図」のサンプル化は至難のわざで、pollsterたちの悩みは尽きない。