自動車に商機見出す電機各社 滲み出るサプライヤーの悲哀
電機各社の自動車向け事業が、熱を帯びてきた。カメラやレーダーなどを使い、運転の安全性を高める先進運転支援システム（ADAS）や、
自律型の自動運転技術の開発で、半導体をはじめとした製品の商機が拡大しているためだ。
経営の構造改革を進めているソニーは、「電子の目」と呼ばれるカメラ用の画像センサーで、車載事業の拡大を狙う。
暗い場所でも障害物を鮮明に認識できるように、従来に比べ感度を高めた車載用のCMOS（相補性金属酸化膜半導体）センサーの開発を進めており、
自動車部品としての認証を独自に受けた上で、2015年中に子会社の熊本工場で量産に入りたい考えだ。
ソニーの画像センサーの売上高は、年間で3200億円。世界シェア（金額ベース）は、30％超でトップを走っており、同社の屋台骨となる製品でもある。
外販が7割を占め、その多くは米アップルの「iPhone」向けだ。そのため、画像センサーの需要は、当然ながらアップルの採否によって、振れ幅がどうしても大きくなる。
スマホに偏らない、事業リスクの分散は他社も目下進めている。
シャープは6月、車載向けに形状を自由に変えられる液晶「フリーフォームディスプレイ（ＦＦＤ）」を開発した。
四角形が標準という車載液晶の制限が外れ、自動車の計器パネル（インパネ）のデザインを、大きく変えることができるのが特徴だ。
液晶事業の主軸をテレビからスマホ向けに移し、経営再建を推し進めるシャープにとって、供給先の裾野を広げることは喫緊の課題でもある。
昨年、国内の個人向けスマホ事業から事実上撤退したパナソニックは、車載用電池に力を注ぐ。長期計画では、車載事業全体で1.1兆円の売上高を、18年度に2兆円にまで拡大する方針だ。
世界の新車販売台数は年間で約8000万台。10億台に上るスマホと比べると、部品供給の市場規模は大きく見劣りする。
それでも、各社が車載事業を収益の柱に育てようとする姿には、取引先の動向によって、業績が大きく左右される事業構造への危機感がにじむ。
それと同時に、電機各社には、一時の経営体力の低下によって、製造の最も川上に立って自社ブランドの最終製品で勝負できる機会が減ってしまい、サプライヤーとしての性格が強まったが故の悲哀も、見え隠れしている。
http://diamond.jp/articles/-/58089