韓国紙「ソニーのテレビ事業が好調、韓国勢は苦戦…安倍ちゃんのせい」 [535050937]

ソニーのテレビ事業11年ぶり黒字、韓国勢は苦戦

世界のテレビ市場をリードするビッグスリーのサムスン電子、LG電子、ソニーは、為替相場によって明暗が分かれている。
1、2位のサムスン電子、LG電子は今年第1四半期（1－3月）にテレビ事業部門で4年余りぶりに赤字を計上した。
これに対し、3位のソニーはテレビ事業で11年ぶりに黒字を計上し、活気づいている。

ソニーは4月30日、2015年3月期にテレビ事業で83億円の営業黒字を達成したことを明らかにした。11年ぶりの黒字転換となる。

ソニーはテレビ事業で10年以上巨額の赤字に苦しんだ。多くの人がソニーのテレビは時代が終わったと考えた。
そんなソニーが再起の可能性を見せ始めた。

一方、サムスン電子は今年第1四半期のテレビ、白物家電を含む生活家電部門で1400億ウォン（約156億円）の営業損失を出した。
これは同部門でテレビ事業を担当するビジュアル・ディスプレー（VD）事業部の実績が悪化したためだ。
VD事業部の売上高が前期比36％減の6兆2200億ウォン（約6920億円）に落ち込んだ。LG電子も状況は似ている。

韓日のテレビメーカーが対照的な業績となったのは、季節的な需要変化、商品群など複合的な理由がある。
しかし、最大の原因は為替と言える。サムスン電子とLG電子はユーロと新興国通貨安の直撃を受けた。
サムスン電子とLG電子はテレビ売り上げの約半分を欧州と中南米で上げている。
これら地域の通貨が下落したため、第1四半期の営業利益が激減した。また、米ドル高で原材料コストは増大した。

一方、ソニーは事業部の分社化、円安による恩恵を受けた。ソニーはサムスン電子、LG電子に押され、
2005年からテレビ事業で10年連続の赤字を計上していた。ソニーは耐えかねずに昨年7月、テレビ事業部を分社化し、
収益性の改善に取り組んだ。同時に普及型テレビモデルを発売し、商品群を多様化した。円安はそんなソニーに追い風となった。

電子業界関係者は「安倍政権の円安政策でソニーなど日本の電子業界は輸出競争力が高まった」と指摘した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/05/05/2015050500609.html