テレビの消費者物価指数…4K投入で日本では前年比＋20％。一方米国は－13％ [328765197]

◆インフレ2％目標の姿勢に変化「現実路線」にシフトする日銀　金融市場異論百出　http://diamond.jp/articles/-/82932
消費者物価指数（ＣＰＩ）の10月時点の前年比は、日本ではテレビが20％も上昇しているが、米国は13％の下落。洗濯機も日本は20％の上昇だが、米国は4％下落だ。
他の品目も見てみると、パソコン（ノート型）は日本3％上昇、米国8％下落。婦人服は日本2％上昇、米国4％下落。家具は日本5％上昇、米国1％下落。文房具は日本2％上昇、米国3％下落である。また、ガソリンは日本で19％下落だが、米国は低下幅がより大きく、28％下落だ。
先ほど、米国はモノの価格がデフレになっていると書いたが、全体のインフレ率（ＣＰＩ総合）は、日本0.3％、米国0.2％とほぼ同じだ。なぜなら、米国は日本よりもサービス価格が上昇しているからである。
賃金上昇がビルトインされたサービス価格の安定的な上昇は、米国ではまだ多数見られる。例えば、10月のＣＰＩ前年比の理髪料は日本で0％だが、米国は3％上昇、洗濯サービスは日本で1％上昇だが、米国は3％上昇である。