電波の反射で遭難者捜索、実用化へ研究開始
山岳遭難者の捜索に役立てようと、総務省信越総合通信局（長野市）は、電波の反射を利用して遭難者を捜し出す新技術の導入に向けた研究を開始した。
昨今の登山ブームで増加する山岳遭難者の迅速かつ効果的な捜索につなげるのが狙いだ。
７月２９日に長野県警や携帯電話会社、救助機関の担当者らを集めた検討会が開かれ、今後、課題を洗い出して早期の実用化を目指す。
この技術は、捜索する側が探知用の送受信機から電波を発信し、遭難者が身に着けた反射板から跳ね返ってきた電波を受信することで、遭難した地点を特定する仕組みだ。
検討会が参考にするのが、スウェーデンの「ＲＥＣＣＯ（レコ）」社が開発したシステムだ。
同システムでは、地表で最高約２００メートル、雪中では同約２０メートルの範囲で捜索が可能といい、現在は欧米など８００か所以上で利用されているという。
反射板は約４グラムと軽く、アウトドアメーカーが反射板を埋め込んだウェアやブーツなどを販売している。
冬山などで捜索救助活動を行うＮＰＯ法人「ＡＣＴ」（白馬村）は、総務省から同システムの免許交付を受け、実用化に向けた実験を行っている。
同法人の元村幸時理事長（５４）は「反射板は電源が不要で、このシステムならヘリコプターで移動しながらでも捜索できる」と利点を強調する。
ただ、日本では電波の周波数帯が携帯電話などで混み合っているうえ、「海外のシステムをそのまま導入した場合、携帯電話に悪影響を及ぼす」（同局）といった課題もある。
そこで、同局は屋内外での実証実験を通じ、利用できる周波数帯を調べ、携帯電話など他のシステムに影響が出ないか検討していく方針だ。
来年１月には冬山で使用テストを実施し、同３月頃に実用化の可否を判断する。
県警山岳安全対策課によると、県内で昨年の夏山シーズン（７〜８月）に発生した山岳遭難は１０８件（一昨年同期比４件増）、
遭難者数は１１３人（同３人増）で、いずれも統計を開始した１９５４年以来、過去２番目の多さとなっている。
同技術は、夏山はもちろん、雪崩など冬山の捜索時にも有効といい、実用化に向けた取り組みに注目が集まりそうだ。
http://www.yomiuri.co.jp/national/20160731-OYT1T50042.html
リメイクかと思ったじゃないか