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>>493 つづき
「教養英語」「実用英語」という英語教育目的論の枠組み

「教養英語」と「実用英語」という二項対立的な枠組みがはっきりとした形で表れたのが1975年の「英語教育大論争」
であろう。これは自民党議員の平泉渉の「英語教育改革案」に異議を唱えた言語学者の渡部昇一との間で交わされた
議論である。(平泉・渡部、1975)平泉は「10年やっても話せない」日本の英語教育は失敗であると決め付け、英語の
強制を、少数の者に英語教育を施し、英語エリートを育成し、国際化に対応すべきだと改革案を出した。これに対し
渡部は、平泉の描く「英語が話せるようになる」という目標は英語力の「顕在化」を求めるもので、それは現在の
学校教育では無理であるとし、そもそも学校教育は、「潜在的能力開発」の場であり、従来の文法訳読中心の英語教育
はそれに十分貢献しているので、英語教育改革の必要はない、と反論した。この論争は少なくとも次の二つの変化を
生み出したといえる。

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