厚生労働省によれば9月5日の時点でついに国内感染患者数が66人になったデング熱。
治療しなかったとしても死亡率は1〜5％と低いものの、高熱や痛みに苦しめられるし、重症化しデング出血熱にな
ると死に至ることもあるという。
そんなタイミングで、3日、フランスの製薬会社がデング熱を予防する世界初のワクチンについて、臨床試験で効果
が確認されたと発表した。
これについて、元Forbesアジア太平洋支局長であるジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏はこう語る。
「すでにネットの一部ではこの開発した製薬会社の日本法人が、日本で感染源とされている代々木公園や新宿中
央公園のちょうど真ん中に位置することなどが取り沙汰されています。
また、同企業は実はロスチャイルド一族が大株主にいる企業です。
もちろん、これらの要素をもってして陰謀に結びつけるのは早計だとは思いますが、ワクチン開発には過去にもさ
まざまな問題点があるのは事実です。
例えば、2010年には欧米の世界5大医学雑誌と言われる『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』が、WHOのパ
ンデミック宣言の意向を出す要職に就いている数人のアドバイザーが、インフルエンザワクチンを開発する製薬
会社からキックバックを受け取っていたということを報道し、問題になったことがあります。
また、アメリカのCDC（疾病管理予防センター）は、アメリカで生後6か月以上のアメリカ人全員にインフルエンザ・
ワクチン接種を義務付けようとしていますが、これを推進している予防接種実施諮問委員会（ACIP）のメンバーも
大手製薬会社から継続的に研究助成金と指摘献金を受け取っていたと報じられたことがあります。
それどころか、2002年から2009年までCDCの長官だったジュリー・ガーバーディング博士はこうした世界中の製
薬利権を握るメガ・ファーマの一角であるメルクのワクチン部門トップへと『転職』しています。
このように、巨大製薬会社とワクチン接種などを推奨する公的機関の間には密接な繋がりがあるのです」
日刊ＳＰＡ！[2014.09.07]＜取材・文／日刊SPA！取材班＞
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