韓国F-35、重整備はACSA結んで日本でやれとアメリカに命令されたので定期オーバーホールで運用停止へ [158879285]

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■整備依存

ステルス機能に劣らないF- 35のコアコンピタンスは、ネットワーク中心戦のためのデータ通信性能である。F- 35は、大量のデジタル情報を送受信しながら飛行地域の戦場状況を指揮部や同僚とリアルタイムで共有し作戦を遂行する。
F- 35が「飛び回るコンピュータ」とも呼ばれる理由がここにある。

代わりにF- 35のプロジェクトは、「ハッキングの可能性」「後続軍需支援コストの上昇」などの問題を抱えている。
「グローバル在庫管理プロセス」という名前で、最先端の戦闘機の部品調達をグローバル在庫使い回しに依存するのが妥当なのかという疑問も提起されている。

5世代ステルス戦闘機であるF- 35は周期的なステルス塗料ペイントが必要であり、パイロットの代わりに、様々な戦闘状況を判断する多機能のために、スペースシャトルに劣らない、複雑なソフトウェアで構成されている。
このような要素を考慮して制作社であるロッキード・マーチンは、F- 35の既存の世代戦闘機と他の「自律軍需情報システム（ALIS）」を適用している。

ALISはF-35ステルス戦闘機の飛行任務（ミッション）、軍需（整備・普及）、教育訓練などの主要な現況を統合管理するネットワークベースのシステムのプログラムの中の一つだ。
特定の国の部品の在庫がF- 35を運用する他の国の部品の在庫状況との接続されて統合管理されているなど、一つのネットワークで結ばれている。

F- 35データの統合管理は、インターネットのハッキング攻撃を受ける危険性がある。米国国防総省は外国軍のF- 35のデータをやりとりするシステムがハッキングされた場合に備えた独自のファイアウォールを構築したことが分かった。

韓国のF- 35基地である清酒飛行場も米国のセキュリティ要員が中核施設をいちいちチェックしています。
これらF- 35飛行記録を保管・処理する施設が、米国と共有されているシステムであるだけに、2中、三重点検をしている。
清酒基地部隊であっても、特別なアプローチか（SAP）の資格がないとF- 35中核施設には、アクセスすることができない。

このほか、台当たりの価格が1000億ウォンを超えるF- 35は機体価格よりライフサイクルの間に維持し、整備費が多く入る。20年の寿命基準で1台当たり2500億ウォンがかかる。

F- 35は、5年、10年単位の周期チャンジョンビではなく、随時整備概念で管理される。しかしながらF- 35の内部系統の故障に起因する分解整備やアップグレードのための作業が、韓国軍F- 35に制限される。
米国防総省が2014年12月F- 35機体の「整備および機器のアップグレード（MRO＆U）」の権限を日本に割り当てており、南太平洋地域の場合、オーストラリアに提供することを決めたからだ。

国内では部品の整備レベルのみ行うことができ、韓国軍F- 35エンジン整備と随時アップグレードは、米国や日本、オーストラリアの一つを選択しなければならない状況だ。
防衛事業庁は、日本での整備はしていないと述べている。

しかし、機体やエンジンの分解が必要なF- 35を距離が遠いアメリカやオーストラリアで送ることは整備コストの上昇を意味する。
米国は韓日相互軍需支援協定（ACSA）を締結してF- 35のエンジン整備などを日本ですることを望むと伝えられた。

https://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=100&oid=032&aid=0002963091