IOC委員で国際体操連盟会長の渡辺守成氏「アスリートファーストの観点から通常開催すべき。すでに5割以上の選手が代表に内定」　 [452836546]

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国際オリンピック委員会（IOC）の渡辺守成委員（61）が21日、日刊スポーツの取材に応じ、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で通常開催の是非が問われている東京オリンピック（五輪）について
「5割強の選手が代表に内定している中、アスリートファーストの観点から通常開催を目指すべきだ」と答えた。渡辺氏は国際体操連盟（FIG）会長。
日本人のIOC委員は、日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長と2人しかいない。さまざまな意見や、臆測が飛び交う中で、冷静に語った。

今月12日、聖火採火式が行われたギリシャ・オリンピアでIOCトーマス・バッハ会長らと東京五輪・パラリンピック大会組織委員会側で会合が行われた中に、渡辺氏はいた。
延期などの協議がなされたのではとの臆測も飛んだが「延期、中止、無観客の話は一切でなかった」と明かした。

ボクシングが国際競技連盟（IF）の不祥事で東京五輪参加が危ぶまれていた中、昨年、IOCの特別作業部会の座長として同競技の運営再興を託されるなど、バッハ会長とも親しい間柄にある。

渡辺氏は57％もの東京五輪代表選手が決まっている状態を加味し「選手のことを考えれば、代表が決まった選手のためにも、通常開催を目指すべきだ。
バッハ会長は元オリンピアン。私以上にそう思っているだろう」と語った。17日に行われたIOCとIFの電話会議でも、延期や中止に関する質問は両者から出なかった。

一方で一部の競技団体や各国オリンピック委員会から、延期の要望が出始めているが、「1年も延期したら、引退しなければならない選手がたくさん出る。
代表選考は（基本的に）やり直しになる。かわいそうだ」とし、FIGに加盟する各国協会からも「延期や中止を要望する声は全くない」と明かした。

日本国内でも一部の組織委理事やJOC理事が延期論を訴えているが「そういう意見は一部だし、出るのは分かる。だがIOCの中でそういう話は聞いた事がない」と語った。

バッハ会長が米ニューヨーク・タイムズ紙に「違うシナリオは検討している」と話したことには「組織としてあらゆる想定をするのは当然だ。
メディアが通常開催論はあまり報じず、延期や中止論ばかり大きく取り上げるから、そちらばかりが目立つ」とけん制した。

その上で「逆に延期や中止はいつでも決断できるが、決定してしまったら後戻りできない。ブレたら非常に複雑な状況になる。
ここは選手を最優先に考え、進めないといけない」と答えた。【三須一紀】
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200322-23210831-nksports-spo

IOC委員で国際体操連盟会長の渡辺守成氏「アスリートファーストの観点から通常開催すべき。すでに5割以上の選手が代表に内定」 [452836546]

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