大阪の子ども食堂に福島から1トンの米が届く [838442844]

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https://mainichi.jp/articles/20210422/k00/00m/040/156000c

地域の子どもたちに無料で食事を提供している大阪市内の子ども食堂などに19日、計1トンの米が届いた。
新型コロナウイルスの感染拡大が経済的に苦しい家庭の生活を直撃し、子ども食堂の必要性がより一層増している中、福島県の農家でつくる団体が協力を申し出た。
大阪から遠く離れた福島から支援が寄せられた理由とは。

JR今宮駅に近い大阪市西成区の市営ひらき住宅に19日午前11時過ぎ、1台のトラックが到着し、1階の「にしなり☆こども食堂」に5キロ入りの米150袋が次々と運び込まれた。
2012年から食堂を運営するNPO法人「西成チャイルド・ケア・センター」代表理事の川辺康子さん（55）は積み上がった米を眺めながら「米は常に不足気味なので本当に助かる」と喜んだ。
その後、トラックは子どもの貧困問題に取り組む団体「子どもの貧困問題大阪ネットワーク」（大阪市北区）に寄り、250キロの米を届けた。

大阪市内の生活保護受給率は5％前後で推移するが、日雇い労働者の街として知られるあいりん地区などを抱える西成区は23％と突出している。
生活保護を受ける母子家庭も多い。同NPOは、企業や個人から寄付された食料品を活用して週2回、30～40人の子どもたちに夕食を無料で振る舞っている。
2020年4～5月の緊急事態宣言に伴う休校を機に、日中行き場を失う子どもたちに昼食を週6回提供する支援も5カ月間実施した。経済的に困窮している家庭にも食料品を郵送しており、常に米が不足している状況だった。

支援の手を差し伸べたのは県内の農家約2000人が会員となり、農産物の出荷を支援する「福島県農民運動連合会」（本部・福島市）。長引く新型コロナの流行がきっかけとなった。

農林水産省によると、福島県で生産された米の6割強が販売用の弁当や外食などの業務用として利用され、全国平均の4割弱と比べて高い。
連合会によると、東京電力福島第1原発事故による風評被害のため、安全性が確認されているにもかかわらず一般向けには売れにくく、業務用に回される傾向が続いているという。

そこへ新型コロナが追い打ちを掛けた。外国人観光客の需要や営業自粛による外食需要が落ち込んだため、20年6月までの1年間の全国の主食用の米需要は前年の735万トンから21万トン減った。
外食需要に頼ってきた福島県産米への影響はより深刻で、連合会の佐々木健洋事務局長（45）は「福島の米は特にコロナの影響を受けている」と打ち明ける。

米余りを理由に、格安で市場に流通させれば値崩れを起こしかねない。「必要とする施設があれば届けたい」と考えていたところ、約30年前から大阪で米を販売していた縁で付き合いのあった同ネットワーク副理事長の藤永延代さん（81）から4月上旬に西成区の子ども食堂の実情を聞き、すぐに協力を申し出た。

大阪までの輸送費はネットワーク側で負担。食事に困り、トラブルに発展する貧困世帯を目にしてきた藤永さんは「米びつに米が入っていたら、家庭の雰囲気は落ち着くもの。十分に米を買えない家庭が、決して少なくない実態を知ってほしい」と訴える。

贈られた米は、「にしなり☆こども食堂」で振る舞われるほか、周辺の他の子ども食堂にも届けられる。佐々木事務局長は「日本全体で米は余っているのに、必要な人たちには届いていない。本来は公的な仕組みで解決すべき問題だ。私たちの取り組みは小さなものだが、支援が大きな流れになるように可能な限り米を届け続けたい」と力を込めた。